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株式アナリストの鈴木一之です。2022年6月の「HOTな銘柄、COOLな銘柄」をお届けします。

全体相場の振り返り
6月相場は世界的に軟調な動きが一段と強まりました。
6月半ばのFOMCにおいて、FRBは今年3度目の利上げを実施し、そこからインフレの抑制か、景気の失速かという二者択一で世界中が右往左往しています。

米国ではNYダウ工業株が6月の月間騰落率が▲6.71%という記録的な下落となりました。
テクノロジー株で構成されるNASDAQは▲8.40%とさらに一段と下げ幅が拡大するという厳しい展開となりました。

東京市場の月間パフォーマンスも一向にさえず、日経平均は5月末の27,279円から6月末の26,393円まで、1か月で▲3.25%もの反落を余儀なくされました。

株式アナリストの鈴木一之です。2022年5月の「HOTな銘柄、COOLな銘柄」をお届けします。

全体相場の振り返り

5月相場は物色の方向性が定まらず、不安定な値動きが続きました。
月間パフォーマンスとしては、日経平均は4月末の26,847円から5月末には27,279円まで、1か月で＋1.65％の上昇を遂げました。月間では小さな値動きですが、4月に経験した激しい値下がりからようやく反発しています。

TOPIXは4月末の1,899から5月末には1,912へ＋0.7％の反発を示しました。NY株式市場が4月に続いて5月も軟調だったことも軟調な要因のひとつと見られます。

小型成長株は引き続き厳しい状況となっています。
東証マザーズ指数は4月に▲12.2％という大幅な下落に見舞われましたが、5月も▲3.3％と続落しました。
東証市場改革によってマザーズ市場は4月より新たに「東証グロース市場」に生まれ変わりましたが、それによってプラスの効果がもたらされているとは言えない状況です。

株式アナリストの鈴木一之です。2022年4月の「HOTな銘柄、COOLな銘柄」をお届けします。

全体相場の振り返り
4月相場は世界の株式市場が厳しい売り圧力に直面しました。
米国のナスダック総合株価指数は4月の月間下落率が▲13％に達し、「リーマン・ショック」が起こった直後の2008年10月の▲18％以来の下落率となりました。
NYダウ工業株の下落率は▲5％、S&P500も▲9％の下げを記録しています。

ロシアーウクライナ戦争は膠着状態に陥っています。
ロシア軍は首都・キーウ周辺から東部に軍隊の大部分を移動させ、いずれ総攻撃をかけるという体制が1か月続いています。

それ以上に心配なのが、中国におけるコロナウイルスの感染拡大です。
上海市では4月中旬に新規の感染者数が2万7,700人を数えて、これまでの最多を記録しました。
3月末から始まった上海市でのロックダウンはずっと続いています。

株式アナリストの鈴木一之です。2022年3月の「HOTな銘柄、COOLな銘柄」をお届けします。

全体相場の振り返り
3月4日、ロシア軍はウクライナ南部にある欧州最大のザポリージャ原子力発電所に砲撃を加えました。幸いにも被害は小さな火災にとどまりましたが、原発への砲撃などテロ行為そのもので、戦争行為と言え許されない暴挙として国際社会はロシアに対する非難の声を強めました。

事態の深刻さに驚き、この日から米国、欧州、日本の株式市場は4日間にわたって大きく下落しました。東京株式市場は3月10日に下げ止まりましたが、4日間の下落幅は日経平均で▲1,800円近くに達しました。

あらゆる一次産品価格が急上昇し、中でも原油はロシアの主要産出物であるだけに、3月8日にWTI先物価格で1バレル＝125ドルまで急伸し、2008年7月以来の高値を記録しました。欧米諸国が経済制裁としてロシア産原油の輸入禁止措置を講じると伝わったことが主因です。ロシア産原油が西側社会に出てこないことで需給関係が壊れ、経済制裁によって西側先進国が苦しむという皮肉な見通しが先行しました。

日本時間の2月24日（木）昼過ぎ、ロシアがウクライナに軍事侵攻を開始しました。この出来事によって世界の在り方はそれまでとがらりと変わりました。

世界中が驚き悲しみ、声を大にしてロシアを非難していますが、ロシアは一向に耳を貸しません。武力による国境線の変更には断固反対します。一刻も早くロシアは戦争行為を停止して話し合いによる問題解決を図るべきです。

すでに1月相場から、物色の流れが大きく変わりつつありました。それまではコロナウイルスの感染拡大がもたらしたグローバルな物流の混乱、国境をまたいだ人の交流の減少、サプライチェーンのミスマッチが物価の上昇をもたらしていました。

1月相場は、昨年までと物色の流れが大きく変化しました。好調だった高成長株が一斉に下落に転じ、反対にそれまで不調を極めたバリュー株、株価が低い位置に置かれていた銘柄が一斉に上昇に転じました。

背景にあるのが資源エネルギー価格の上昇と、米国を中心とする政策金利の引き上げ機運です。インフレの到来が本格的なものとの見方に変わり、決して一時的ではない物価の上昇が現実のものになったとの見方が強まっています。

さらにその背後には、コロナウイルスのオミクロン変異種の感染拡大が横たわっています。3年目に入ったコロナ禍は、依然として世界中で猛威をふるっています。ワクチン接種や治療薬の開発は進められているものの、新規の感染者数の拡大は収まらず、物流の混乱は続いており、半導体を中心に調達がむずかしい基礎素材が数多く存在します。